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貯蓄型の生命保険は入るべき?特徴や掛け捨て型との違いについて

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将来に備えて加入しておきたい生命保険。でも「お金もコツコツ貯めたいし、できるだけ損はした

くない。」そんな人にご紹介したいのが貯蓄型の生命保険です。保障と貯金を両立する手段として検討してみてはいかがでしょうか。本記事では、貯蓄型の生命保険の特徴や、掛け捨て型との違いについて解説します。

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貯蓄型の生命保険とは

貯蓄型の生命保険とは、保障と貯蓄を兼ね備えた保険のことをいいます。入院時や死亡時など万が一の時には保険金が支払われる保障に加え、支払った保険料の一部が積み立てられ、後からお金が戻ってくる保険です。

 

掛け捨て保険との違いとは?

生命保険には主に「掛け捨て型」と「貯蓄型」があります。どちらも入院時や死亡時など、もしもの時に保険会社からお金が受け取れる点は同じです。

 

大きな違いは「もしもの時以外」にお金が受け取れるかどうかにあります。これだけ聞くとお金がたくさん受け取れる貯蓄型がお得に感じますが、必ずしもそうとはいえません。

 

掛け捨て型

支払った保険料は積立されないため、月々の保険料が安めに設定されています。医療保険、がん保険など、保障に特化した生命保険となります。

 

また、貯蓄型よりも比較的安い保険料で、高額な死亡保障が得られるという特徴もあります。保険料の負担を抑えつつ、大きな保障を準備したい場合に適しているでしょう。保険料の払込期間については、10年や20年など商品によって年齢や年数が定められています。ただし、解約返戻金や満了保険金は貯蓄型よりも少ない、あるいは全くない場合もあります。

貯蓄型

満期を迎えた時や、解約時にお金が一部戻ってくるのが貯蓄型の特徴です。老後への備えや子供の入学など、自身の今後の人生のために資金を準備しておきたい方にも向いています。

コツコツと自分で貯金できないという方でも、保険の支払と同時にお金を積み立てできるため、計画的に資金を準備したい人にも有効でしょう。

 

しかし、月々の保険料は掛け捨て型と比べると高めに設定されています。保険商品や契約期間によっては、解約払戻金が払込保険料の総額よりも少なくなってしまうことも注意が必要です。

 

貯蓄型の生命保険の種類

貯蓄型保険といってもさまざまな種類があり、どの商品を選ぶのかは目的によって異なります。ここでは、主な貯蓄型保険をご紹介します。

終身保険

一般的に保険には一定の期限があり、その期限内に何らかの事態が発生した際に保障が受けられるもの。終身保険はその名の通り、被保険者が生きている限り一生涯にわたって保障を受けられる保険です。

 

被保険者が亡くなった時には、遺族に保険金が支払われます。掛け捨て型の保険料よりも高額ですが、途中で解約しない限り、いつか必ず保険金が受け取れる保険です。途中で解約した場合でも、それまでに払ってきた保険料の一部が解約返戻金として受け取れます。ただし途中で解約すると、それまでに払った額より受け取れる金額が下回る可能性があります。早期に解約してしまうと、全く戻ってこない可能性もあるため、長期で継続するのが前提の保険といえるでしょう。

 

養老保険

老後の資金準備と、もしもの時の備えを兼ねた保険です。保険期間中に万が一のことがあった場合には、死亡保険金や高度障害保険金を受け取れます。そういった保障を使うことなく満期を迎えた場合は、死亡保険金と同額の満期保険金を受け取れます。

 

最近では、死亡保険金が満期保険金の倍になる商品も登場しており、注目の高まっている保険です。契約期間は契約者が自由に設定できるため、資産形成を目的としている人におすすめの商品といえます。

 

学資保険

子供の学費など教育資金を準備するための保険です。毎月一定の保険料を払い、子供の成長に合わせ、任意のタイミングで複数回に分けて保険金を受け取ることができます。なかでも重要なポインは、万が一契約者(親)が亡くなってしまった場合は、それ以降の支払いは免除になり、且つ保障がそのまま継続される点です。自分にもしものことがあったとき、きっとお子様の助けになります。

 

注意点としては、学資保険は払った保険料を途中で引き出すことができないこと。急にまとまったお金が必要になった場合は、解約を検討する必要があるでしょう。もしもに備えて学資保険以外に預金を手元に残しておくくらいの余裕が欲しいところです。

 

個人年金保険

国民年金や厚生年金といった公的年金とは別に、個人で加入する保険です。公的年金だけでは将来受け取れる金額に不安を感じた場合に加入します。契約時に年金を受け取る年齢を設定して(65歳など)、その年齢になった時に毎月一定額の年金が受け取れる仕組みとなっています。生命保険料控除の対象になるため、節税効果も期待できます。

 

民間の介護保険

保険会社が販売している保険商品。日常生活で介護や支援が必要な状態になった時に費用の一部を保障する保険です。40歳から強制的に加入する公的介護保険では足りない部分を補うのが主な役割。加入には審査があります。公的介護保険との大きな違いとして、公的介護保険は現物給付、民間のは現金給付であることが挙げられます。

 

貯蓄型の生命保険のメリット

貯蓄型の生命保険には、以下のようなメリットがあります。

 

解約返戻金がある

なんらかの理由により途中で解約する事態になった場合でも、支払った保険料に対し、一定の割合の解約金が受け取れます。それまでに払ってきた金額よりは下回りケースが多くなっていますが、支払ったお金が返ってくるのは契約者にとって大きなメリットといえます。ただし、契約後すぐに解約してしまうと解約返戻金はごく少額かほとんどありません。できるたけ長期で継続できるように計画をたてて加入しましょう。

 

 

ライフスタイルに合わせて活用できる

保障の内容や将来受け取れる金額は、商品によってさまざま。魅力の大きい商品は、その分毎月の保険料も高額になる傾向にあります。種類も豊富であることから、自身のライフスタイルにあったものを選びやすくなっています。子供のためなのか老後のためなのか、またどのくらいの金額であれば無理なく支払っていけるのかなど、さまざま商品を見比べて、自分の状況に合わせて無理なく続けられる商品を選びましょう。

 

老後に資金を活用できる

保険金を受け取ることなく無事に満期を迎えた場合でも、支払った額を超えたお金を受け取れるのも嬉しいポイント。老後へ資金として活用できるため、年金だけでは不安という方にも適しています。万が一のための備えと、将来に向けての備えが同時にできるのは大きなメリットです。

 

自動振替貸付を利用できる

期限までに保険料の入金や引き落としがされなかった場合に、保険会社が自動的に保険料を立て替える制度を「自動振替貸付」といいます。一時的に払えない事態が発生したからといって、一方的に解約される心配はありません。ただし、貸付のために利息が発生すること、また商品によっては利用できない場合も。自動振替貸付を希望しない場合は、解約や延長定期保険への変更などの手続きをしましょう。

 

 

 

貯蓄型の生命保険には注意点も

払い戻すための積立金が含まれているため、掛け捨ての保険より一般的に毎月の保険料が高額です。自身の収入や家計と相談して、月々の支払いに無理がないかしっかり認識しておきましょう。

また、元本割れの可能性もあります。元本割れとは支払った保険料より受け取れる解約返戻金が少なくなるということです。加入してから早い段階で解約してしまうと損してしまう場合がほとんど。長期で継続するのを前提で始めましょう。

 

さらに、固定金利タイプの商品にはインフレリスクが伴います。固定金利タイプは契約時に将来受け取れる金額が決まっているもので、物価が変動しても変わりません。将来インフレが起きれば同じ金額でも、今と同じ価値は無くなってしまいます。変動タイプの商品を選べばはインフレリスクは回避できます。この場合デフレが起きると逆に損になりますので、どちらがいいとは言えません。複数の商品を組み合わせてリスクを分散させるといった方法も検討してみましょう。

 

貯蓄型の生命保険に向いている人とは?

ご自身で毎月の貯金をコツコツ続けられる人や、将来の生活資金に問題がない人にとっては、貯蓄型保険に加入するメリットはそれほどないかもしれません。手元にお金があるとついつい使ってしまいがちな人や、子供の養育費のように将来まとまった金額が必要になるとわかっている人におすすめです。

 

また、資産運用の手段として検討するのも良いかもしれません。資産運用にはさまざまな種類がありますが、専門知識が必要なものも少なくありません。貯蓄型保険は、株式投資などと比べて専門的な知識がなくてもわかりやすく、リスクも大きくないため初心者でも始めやすくなっています。

 

将来を見据えた保険選びを

貯蓄型生命保険と一言にいっても、種類はさまざま。自身のライフスタイルや将来設計によって選ぶべき保険は変わってきます。さまざまな商品を比較検討して、自身の目的や将来のライフプランを考慮したうえで、一番最適なものを選ぶようにしましょう。

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この記事の監修者

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渋谷 和比古

3歳から12歳まで養護施設で育ち、家族が幸せであるためにはお金が必要との思いを強くする。
養護施設を出てからは不安定な生活が続き、お金の大切さを益々感じるようになる。 ファイナンシャルプランナーとして大手外資系保険会社に就職。一か月でトップセールスマンとなり、会社の歴代記録を塗り替える。現在は大手企業のクライアントも多く持ち、海外金融を含めた財務・会計サービスを日本のお客様に提供している。Earth’sGroup株式会社の代表を務める。

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